国立大学病院長会議は、3月1日、医師の働き方改革に向けた医療の質・安全対策の調査結果を発表しました。その中で、各診療科の特性を踏まえた新たな診療体制の構築や医療の質・安全を確保する工夫がなされていました。

皆様の病院における取組においても、大いに参考となるものですので、今回はその内容をご紹介します。

医師の働き方改革に向けた新たな診療体制、医療の質・安全を確保する工夫

国立大学病院長会議は、「医療安全・質向上のための相互チェック」の事前調査結果を発表しました。国公立大学病院等51病院（42国立大学、8公立大学、防衛医科大学校）の入院病床を有する1,407診療科からの回答結果をまとめたものです。

　1⃣　入院患者の診療体制

　　　受け持ち体制としては、全体の8割が複数主治医制またはチーム制を採用し、

　　救急科の6割は交替制を採用しています。

　　　時間外の体制としては、全体の8割が当直制で、そのうち、自科単科は6割、

　　他科連携は4割となっていますが、診療科により様々であるようです。

　2⃣　カンファレンス

　　　4割の診療科が、「すべて時間内に実施できる工夫をしている」と回答しています。

　　　時間内に実施するための工夫としては、検討症例の層別化（重みづけ）が最も多くなっ

　　ています。

　3⃣　インフォームドコンセント

　　　8割の診療科が「時間内に実施できる工夫をしている」と回答し、3割の診療科が非対面

　　方式も活用しているとのことです。

　4⃣　まとめ

　　　多くの国公立大学病院等では、医師の働き方改革に向け、各診療科の特性を踏まえた

　　新たな診療体制の構築、医療の質・安全を確保する工夫がなされていました。

　　　特に、複数主治医制等については、まだ抵抗がある医師も多いようですが、この調査結

　　果を見る限り、外科を含め、複数主治医制またはチーム制は、大きなトレンドになってい

　　るように見受けられます。

　　　ぜひ多くの病院において積極的に検討していただきたいと思います。